家を建てる時期はいつがいい？最適なタイミングを見逃さない

「いつかは一戸建て」とあこがれるものの、建て時やそれにかかる費用、住宅ローンや金利のこと、など疑問ばかりですよね。時間ができたときにじっくり調べて検討しようと思っても、ちょっと面倒くさそうなので実際はなかなか時間ができず先延ばしになりやすいことでしょう。

住宅の購入費用をすべてを現金で、という方はほんの一握りです。ほとんどの方が住宅ローンを組みます。住宅ローンを組むタイミングや、税金の優遇措置といった世の中の事情によっては支払う額が大きく変わってきます。

今回は近い将来家づくりをスタートさせたい方、いまは賃貸や借家で家づくりの計画はほぼ考えていない方にも必見の役立つ情報を紹介いたします。

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家づくりにかかるお金

まず、みんなは家づくりにいったいどのぐらいお金をかけているのでしょうか。相場をみてみましょう。

注文住宅を建てた方の建築費用は、土地代を除くと平均2943万円です。

2000万円～3000万円が40．0%、次いで3000万円～4000万円が24.2%、2000万円未満が19．0%、4000万円から5000万円未満が8.7%、5000万円以上が8.1%となっています。

(1年以内に注文住宅を建てた全国の男女へのアンケート調査(2015年9月実施、有効回答数1641)、3年以内に注文住宅を建てた全国の男女へのアンケート調査(2016年10月実施、有効回答数206)HOUSING調べ　より)

1000万円台～5000万円以上まで回答は幅広く散っています。 マンションや建売住宅と違って、注文住宅ならではの家の大きさや素材、設備機器の選定の仕方によって自分たちの予算に合わせて家が建てられるということですね。

つづいて、住宅を購入するにあたってどのような仕組みや優遇制度があるのかみていきます。

賢く支払いをしていくために知っておくべき事

まずはじめに、家を建てる時に支払う頭金についてです。頭金は多いほうがあとあとのローンの支払い時ラクになります。総予算の20%が頭金の目安と言われますが、実際には頭金が貯まるまで待つよりも、金利が低い今のうちにローンを組んだほうがトータル的に少ないお金で済むという考え方もあります。

つぎに税制の優遇制度についてです。

①「贈与税の優遇制度」

冷え込む住宅産業を活性化するために政府が定めた制度です。普通生前贈与は高い税率がかかりますが、親や祖父母から建築費用として贈与を受けた場合は一定金額まで非課税となります。2020年3月まで、一般住宅700万円、良質な住宅1200万円が非課税です。さらに、これとは別に基礎控除額110万円も含めると810万円、1310万円です。2020年4月以降は、非課税枠が一般住宅500万円、良質な住宅1000万円にまで引き下げられる予定です。

②「住宅ローン控除　減税制度」

住宅ローンを組んで家を建てた人向けの減税制度です。翌年確定申告をすると、おさめた所得税からローン残高の1%相当額が戻ってきます。年最大40万円で所得税から控除しきれない分は住民税からも一部控除されます。2019年6月末まででしたが税制改正関連法の成立により2021年まで延長されます。

優遇制度は十分活用し、無理のない返済計画をたてることが先々の生活のために大切です。

家づくりには早めの検討をおすすめします！

家づくりのタイミングは、世の中の住宅産業事情をみていくと、早めのご検討をおすすめします。というのは近年建築資材の価格高騰、2020年のオリンピックに向けての会場や商業施設の影響で建築技術者不足による費用アップも懸念されているからです。

また、ローンを組むなら現在が金利は底です。今後は下がったとしても下げ幅が小さいこと、金利の下落余地より上昇余地のほうが大きいことから今はローンを組むチャンスともいえます。

賃貸と購入、どっちがいいの？

賃貸のメリットは、家の大きさを変えられることです。

住宅購入のメリットは自分の好きにつくれることと、ローンが終わった後に大幅なコストダウンがあることです。

コスト面で考えると、意外や意外、賃貸も購入も変わらないんです。計算していくと、賃貸でも購入でも35年間の総支払い金額が同じくらいになります。ただし35年間での総支払額が同じでも、賃貸と購入では得ることができる「住宅の質」は大きく異なります。平成25年住宅・土地統計調査によれば、ファミリー世帯の住宅の中心である戸建ての平均床面積は、借家の84．56㎡に対して、持ち家は132.95㎡となっており、賃貸と購入では床面積に大きな差異があることが確認できます。このような「質」の違いは、賃貸の場合は大家さんがいるのでどうしても末端コストが高くなってしまうことで発生します。

そのため、日本人は82％の人が住宅を購入しています。「どうせ住居費としてだれかに支払わなければならない。そしてその金額も(賃貸と購入では)ほとんど変わらない。であれば小さな部屋を大家さんから借りて家賃を消費し続けるより、頑張って自分の家を建て、銀行に分割払いしたほうが得じゃないか」と考えるのは当然かも知れません。

ZEH　補助金のすすめ

さて、これまでにローンや税制の優遇制度、賃貸と購入とみてきましたが、家づくりはできるだけ早めがよさそうですね。

そして最後にもう一つ補助金のお話をします。みなさん‟ZEH‟という言葉を聞いたことがありますか？‟ZEH‟とは、ゼロ・エネルギー住宅の略で高い断熱性能と高効率設備機器の効果で、年間のエネルギー消費量(空調・給湯・照明・換気)を基準値より2割削減できることを条件に太陽光発電などでエネルギーをつくり、年間のエネルギーを差し引きゼロ以上にした住宅のことです。‟ZEH‟の家は夏涼しく冬あたたかい、エネルギーを抑える断熱性能、エネルギーを上手に使う設備機器を備えた家です。

‟ZEH‟を実現するにはそういった設備を整えるのに費用200～300万円かかります。ただし補助金制度を活用すると125万円の補助金がでます。家を建てた後での光熱費の軽減分を考えると、ものの数年で採算が採れる計算となります。災害時にもエネルギー面で自立できるので国としても2020年までに新築住宅の過半数が‟ZEH‟になる必要があるとの普及目標を掲げています。今建てりならぜひ検討してみましょう。

「いつかは」から「いまから」へ

いかがでしたでしょうか。家づくりは何度もできることではありませんから慎重になってしまう気持ちわかります。金額が大きいだけに世の中事情に左右されやすいのもまた住宅産業の特徴です。今がタイミングです。「いつかは一戸建て」から国の優遇制度をおおいに利用し「いまから一戸建て」考えてみませんか。

 

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